2008年7月20日
【二宮木材】 杉中目専門の最新鋭工場が来年３月稼働
外材の供給事情が激変していくなか、タルキ、間柱など汎用性の高い国産材製品の供給体制が急ピッチで整備されている。国産材製材の二宮木材（栃木県那須塩原市、二宮英寿社長）はこのほど、敷地面積１万坪の用地を取得、１１月竣工予定で杉中目材専門の新工場を建設している。新工場は自動化に対応する機械設備を新設、高効率なフルオートメーション化を計画している。稼働は来年の３月、あわせて本社機能も移転する。
同社は、那須塩原市内に２工場を稼働しており、杉中目材中心に年間３万立方メートル近くの原木を消費。製品は関東の製品市場を経由して販売している。４年前にＫＤ化に対応するため第２工場を新設したが、１万坪という広大な用地が確保できたことに加え「中規模の製材工場にとって冒険だが、今やらないと」（二宮社長）という危機意識から、今回の設備投資に踏み切った。
新工場は、東北道那須塩原インターにほど近く、将来的に周囲の道路が整備されると物流基地としての役割も期待できそうな立地。ただ、周辺環境が人家なため、２４時間フル操業とはいかない。二宮社長は「生産量より付加価値。量は少なくてもラインごとに選別、本来なら手間がかかっていた行程が全体的に効率化できる」と話す。
設備面は、熱源に木屑ボイラー（３・５トン容量）を利用。人工乾燥機を６台（中温２台、高温４台）、ツインバンドソー、プレーナーなど主体は既存の２工場からの移設する。そのなかで乾燥機、プレーナーの一部が新規に増強される。また、木屑ボイラーの自動供給システムなど工場全体にフルオートメーション化が施され、少人数ローテーションで管理が可能となる。
二宮社長は「杉中目材なら負けないという工場でありたい。製品は販売低迷、単価下落と良いところがないが、工場が付加価値を高めた製品を供給することで、なんとか現状を打破したい」と話した。
