2007年5月25日
人工乾燥材は2割台へ 林野庁・平成17年出荷実態
品質・性能の確かな木材製品に対するニーズの高まりを背景に、林野庁は乾燥材の生産割合を平成22年に約４割、27年には約５割の目標を掲げて、競争力の高い製材・加工体制の整備などに努めている。そのようななか同庁は平成17年（1～12月）の人工乾燥材の出荷実態を発表。人工乾燥材の占める割合が16年比1.2ポイント増加し、20％台へ乗せたことがわかった。
また、人工乾燥施設を所有する製材工場数は前年の1493工場から1481工場と微減したが、製材工場の大幅減から人工乾燥施設所有工場の割合は15.9%から16.5%へと上昇している。樹種別ではスギが76万9000立方メートルと最も多く、国産材の人工乾燥材出荷量の51.9%を占めている。ヒノキの比率は27.1％で、その他の材が21％。
乾燥方式は、蒸気式が圧倒的に多く226万5000立方メートル（全体の87.9%）、次いで除湿式の22万9000立方メートル（８・９％）、その他（２・５％）、真空式（0.6%）、太陽熱（0.2%）の順。なお、製材用素材生産量に占める葉付き乾燥材の生産量は89万1000立方メートルで、その生産量に占める割合は7.7％。
