木材・建材業界を応援する住まいの総合マガジン 林材新聞

お問い合わせ先

株式会社 林材新聞社

TEL:03-3641-8953(代)
FAX:03-3641-5794

ニュース

  • 前倒しで本格生産開始、森の合板協同組合 - 2011年3月30日

    セイホクグループの「森の合板協同組合」の加子母合板工場(岐阜県中津川、井上篤博代表理事)は、震災復興に必要な針葉樹合板がひっ迫していることを受け、30日から本格生産に入る。

  • 震災の影響で住宅工事、延期続出 - 2011年3月25日

    東北関東大震災により、針葉樹合板を中心に、サッシや窯業系外壁材のほか、住設にまで供給不安が及んでいる。大手木造住宅メーカーの一部は工事を当面ストップすると発表、全国規模で木造住宅着工が中断する事態となっている。

  • 復興資材過熱、政府は冷静対応求める、東北関東大震災 - 2011年3月20日

    東北関東大震災による被害状況が明らかになるなか、資材流通が機能している中部以西のマーケットにおいて、合板やコンパネの代替品への手当てが過熱している。針葉樹合板の最大生産地が被害を受けたことや、物流停滞・復興資材優先の動きから、被災地以外でも住宅市場や木材・建材市場に対する多大な影響を懸念する動きが出てきた。

  • 工務店の業績見通し「大幅改善」、ジャパン建材 - 2011年3月15日

    JKホールディングス(東京都江東区)の建材卸売部門のジャパン建材は8日、東京・新木場の本社ビルで記者会見を開催し、四半期ごとに実施している需要動向予測調査の結果を発表した。同社の取引先である工務店・販売店の販売動向や景況判断を把握するため、3000社を対象に面接調査を行い、回収したデータを集計・分析した。

  • 謹んで地震災害のお見舞いを申し上げます - 2011年3月12日

    このたびの東北地方太平洋沖地震により被害を受けられました皆さまに、謹んでお見舞いを申し上げます。一日も早く復旧されますよう心からお祈り申し上げます。弊社では、被害を受けられました読者・関係者の皆さまからのお問い合わせ、ご相談を承っておりますので、ご案内申し上げます。林材新聞社編集部03-3641-8953

  • 長良杉「キットハウス」を韓国で販売、親和木材工業 - 2011年3月10日

    岐阜県広域新生産システム事業に参加し、長良杉の製材加工量産化と需要拡大に取り組んでいる親和木材工業(岐阜県各務原市、古田元社長)は、同社開発の「中空木材」に加工した長良杉や東濃桧の床や壁材を用いたキットハウスの韓国向け施工販売を本格化する。現地では日本の桧や杉の人気が高まっており、4月には延べ床面積40坪の2階建て(ロフト付き)キットハウスの部材を出荷する。

  • グリーン建築推進協議会が設立 - 2011年3月5日

    全国都道府県の52法人が参加する「グリーン建築推進協議会」(東京都渋谷区)がこのほど、設立した。古民家をはじめ既存住宅から出てくる資材を長期的に有効活用していくことで社会貢献する。

  • 名実備えた木材のプロ目指し100人受験、木材アドバイザー養成講習会 - 2011年2月25日

    木材アドバイザー養成講習会(主催=東京木材市場協会)がこのほど、関西と東京の2会場で開催された。消費者や設計士からの木材についての問い合わせに対して的確に対応できる「木材のプロ」を認定するもので、木材を取り扱う関係者104人が名実備えた木材アドバイザーを目指して受験した。本格的な制度設立に向けて、試験的ではあるものの木材のプロフェッショナルたちの一歩が踏み出された。

  • 広葉樹のフリー板やフローリング、奪い合い状態 - 2011年2月20日

    ロシア材に依存していた広葉樹原木の供給減によって、中国から多くを輸入していたフリー板やフローリングなどの広葉樹加工品の入手が困難をきたしている。タモやナラなどのフリー板を、階段やカウンターなどに再加工していた集成材業者や木工業者にとって深刻な状態になっているほか、住宅業者においても枠材や中国産フローリングを多く使ってきたことから、その手当てを急ぐ流通業者を含め、昨年秋から奪い合いの状態が続いている。

  • 「製材は原則JAS」で最終調整、国交省 - 2011年2月15日

    国土交通省はこのほど、東京・霞が関の中央合同庁舎第7号館で「木造計画・設計基準検討会」(第5回)を開催した。有識者による議論のもと、政府が推進している公共建築物の木造化について、その設計基準に関する技術的な事項を検討。製材については「原則JAS構造用製材を使用」することなどを盛り込んだ素案を取りまとめた。

  • ラオスの木造小学校建設費を寄付、神城文化の森・藤田 - 2011年2月10日

    シートン・チッニョーティン在日ラオス特命全権大使は1日、東京・西麻布のラオス人民民主共和国大使館で、「神城(しんじょう)文化の森・藤田」(熊本県球磨郡、藤田勲社長)のラオスにおける社会貢献活動を称え、寄付金式典を開催した。松野頼久・元内閣官房副長官(衆議院議員、民主党)や江田康幸・衆議院議員(公明党)、中島隆利・衆議院議員(社民党)、松村祥史・参議院議員(自民党)のほか、国会議員秘書や外務省担当者、事業会社経営者など多数の関係者が出席するなか、ラオス国内で22校目となる木造小学校の建設資金500万円を寄付した。

  • 2月末に公共建築物のJAS製品義務化を結論、東海木材相互市場 - 2011年2月5日

    東海木材相互市場(愛知県名古屋市、鈴木和雄社長)は1月27日、名古屋駅前のウインクあいちで名古屋木材組合協賛の研修会を行った。森林・林業再生プランやJAS制度、木材乾燥について専門講師が講演した。

  • 都市山村結ぶ農商工連携が林業再生に光、加子母フォーラム - 2011年1月30日

    農商工連携認定を受けた加子母森林組合(岐阜県中津川市)と丸二(東京都武蔵野市)は22日、都内の武蔵野商工会館で「加子母フォーラム」を開催した。

  • 「木のまち整備事業」に波及効果高い4件採択、国交省 - 2011年1月25日

    国土交通省は20日、木材を大量に使用する大規模木造建築物などの先導的事例について、その建設費の一部を補助する「木のまち整備促進事業」(第2回募集)に4件を採択したと発表した。

  • マックミランブローデル社を直轄経営 - 2011年1月20日

    WFPの日本向け販売会社マックミランブローデル(東京都中央区)が、WFPによる直轄経営になることが明らかになった。

  • 不安定要素抱え今年も厳しさ、北洋材 - 2011年1月15日

    日本北洋材協議会は12日、都内で定例会を開催し、輸入商社を招いて北洋材を巡る情勢について意見交換を行った。

  • 総額5・4%減の2719億円、林野庁 - 2011年1月10日

    政府は昨年末、平成23年度林野庁関係予算概要を閣議決定した。公共事業費を対前年度比4・1%減、非公共事業費を8・2%減とし、総額で5・4%減の2719億9000万円計上した。

  • 「茶室文化、再来」『和室新聞』(新春特集3面) - 2011年1月1日

    現代の洋室は昔の和室そのもの――。昨年、NHKの大河ドラマ「龍馬伝」が好評だった。幕末史の奇跡と呼ばれた風雲児・坂本龍馬の生涯を、幕末屈指の経済人・岩崎弥太郎の視線から描いた青春群像劇だが、ことのほか巧みに演出されていたのが庶民の生活様式だった。特に弥太郎の生家(被支配階級の住まい)は、ムクの木材をふんだんに使った木造住宅だが、そのセットをよくみると、床は単層のフローリング、天井は現しの梁になっている。この視角だけに限定すれば、それはまさに、現代における自然素材志向の洋室のつくりそのものといえる。畳や障子、襖がなければ和室とはいえないとの定義は見当たらない。そもそも「数寄屋」は、自然素材を生かした「自分にとっての最高の空間」として捉えられていたはずだ。近年、和室ニーズが減少するなか、世界的には「和」ブームが熱を帯び、日本の衣食住などの文化が注目を集めている。いまこそ、和室のあり方を見直すときだ。ここでは、天井と床にムクの木材を使用、環境と健康に配慮しつつも、日本的な和の精神を取り入れたモダンな部屋を「数寄屋な新和室」と規定し、真行草の概念を踏まえた和室文化の考察を試みたい。