TEL:03-3641-8953(代)FAX:03-3641-5794
木材・合板博物館。日本に合板が誕生して１００年を迎えた２００７年、世界で唯一の木材と合板をテーマにした博物館が東京の新木場にオープンした。
【 記事全文 】
「奥多摩・山しごとの会」（東京都新宿区、鈴木敏美代表）に所属。人工林の育林作業のほか、東京農業大学や農林総合研究センターと連携して森林再生に取り組む一方、下刈り活動リーダーとして「山の木を一本一本元気にしている」。
日本木材輸出振興協議会（東京都文京区、安藤直人会長）はこのほど、東京大学農学部弥生講堂アネックスで「国産材輸出促進セミナー」を開催。
江戸時代の深川を再現した展示施設「深川江戸資料館」。船宿のたたずまい、白壁の土蔵。お店（たな）が並ぶ江戸深川、佐賀町。その路地裏に暮らす人々の日々の営みや心を今に伝え、懐かしい庶民の町が育む人情や心意気の世界を繰り広げている。
青木建設（株）の代表取締役の青木貞雄さん。本業の舗装・土木工事と平行して産業廃棄物の収集運搬、木材リサイクル・解体工事を行っていたことから、解体材や製材工場の端材の有効利用として木質ペレットの製造を思い立った。
この夏も全国各地で木材業界によるイベントが行われたが、どこに行っても変わらず、子どもたちの笑顔と歓声があふれていたのが"カンナくずのプール"。
５月の定期総会で、新生・道木連の３代目会長に選任された松原正和氏。就任して３カ月余り。現在の心境を聞いてみると・・・。
山落とし。伐り出した木をできる限り傷をつけずに運ぶことは大変だが、良材として知られる木曽桧は古くから遠方まで運ばれていたという。
東濃産地の木材を最終加工して販売するために昭和60年10月に他に先駆けプレカット工場を完成させた恵北プレカット協同組合（岐阜県中津川市）は、小栗史司理事長の新たな戦略として木造住宅の良さをあらゆる点で集約したモデルハウスの「地球民家」を平成１８年５月に完成。
ちびっ子「けん玉」チャンピオン、決まる。林材新聞社が応援するけん玉がこの夏、子どもたちの夢を乗せて列島を駆け抜けた。ＮＰＯ法人日本けん玉協会は８月３１日、都内で第２０回全日本少年少女けん玉道選手権記念大会を実施。
東京・江戸川区の杉林銘木合板（有）の代表取締役を務める杉林勝信さんは、昭和45年に同社を創業した。また今年５月末の東京銘木協同組合の総会で理事長に選任され、名実ともに銘木業界の顔となった。
住宅メーカーが地域材の住宅づくりに取り組み始めている。また、来年10月からは「住宅瑕疵担保履行法」が施行。これらに対応できる製材品の供給体制を整えることから、東濃ひのき製品流通協同組合（岐阜県加茂郡白川町、杉山計弘理事長）は「機械等級区分構造用ＪＡＳ」を来年２月頃に取得できるように準備を進めている。
国土交通省が発表した７月の新設住宅着工戸数は、前年比19・0％増の９万７２１２戸で13カ月ぶりに前年実績を上回った。
ＮＨＫ大河ドラマ「篤姫」の視聴率が25％超えを記録するなど高い人気を集めているそうだ。主演の宮崎あおいさんの新鮮さをはじめ松坂慶子さんや堺雅人さんなどしっかりとした演技力のある役者が脇を固めていることがその理由であろうが、歴史ドラマにも関わらずストーリーが親しみやすくわかりやすいという点も世代を問わず支持されているようだ。
国内外のＤＩＹやホームセンター関連企業が一堂に会する日本最大級の総合見本市「第４４回ジャパンＤＩＹホームセンターショー２００８」（主催＝（株）日本ドゥ・イット・ユアセルフ協会）が８月２８日から３０日までの３日間、千葉県の幕張メッセで開催した。
聖ヨゼフホームでは児童福祉法第41条に基づき、環境上養護が必要な2歳～18歳の子供たちを預かり、家庭に代わって子供を養育しています。
国土交通省はこのほど、地域木造住宅市場に資する木造住宅の供給体制整備、普及推進、担い手育成、企画開発などの事業を公募し、優れた事業を応募した事業者に対して補助する「地域木造住宅市場活性化推進事業」について31事業を採択した。
独立行政法人森林総合研究所（茨城県つくば市、鈴木和夫理事長）は７月31日、同研究所木質構造実験棟で世界最大の「実大木材横型引張試験機」を用いた異樹種集成材の公開強度実験を行った。
栃木県那須塩原市で杉中目材に特化した製材工場・二宮木材社長の二ノ宮英寿さんは「冒険だが今やらないと」の思いで新工場を建設、11月竣工に向けて着々と歩んでいる。厳しい状況が続く木材業界のなか、思い切った設備投資の背景にある次世代への期待を込めた想いが二ノ宮さんの根底にある。
「今は、木材は家を建てる人が選択するのではなく、プレカット工場が選択する時代になってきました。とくに建築基準法の改正で、こんご乾燥材の生産供給は不可欠ですが、今のように原油が高騰すれば、乾燥材の生産コストが上がり、製材品に価格転嫁できない現状では、燃料を油から木屑に変えるなどのエネルギー対策が先ず必要でしょう」と語る池田さん。
開実験で破壊した大断面構造用集成材（試験体）。世界最大の「実大木材横型引張試験機」を用いて試験体の両端をつかみ、引張り破壊を起こすまで加力、その強度を測定した。
「私は常にお客様第一の家づくりを心がけています。資材は健康に良い熊本県産材のオール杉．桧のムク自然乾燥材で、体に有害な合板や集成材は一切使いません。建築費も営業マンや現場監督もいなく、スタッフは私を含めて６名です。
日本最古の植物園、東京大学大学院理学系研究科附属植物園（小石川植物園）。植物学の教育・研究を目的とする東京大学の教育実習施設である同植物園は、１６８４年に徳川幕府が当地に設けた「小石川薬園」に源を発しており、園内にはその長い歴史を物語る数多くの由緒ある植物や遺構がある。
「集成材メーカーが持つ加工技術と機械は木材業のなかでは最高水準のもの。この高い水準の加工技術のノウハウを生かした商売に徹するならば集成材工業の将来は明るい。
木材と水が調和する水車。木材マイスターとして国産材活用の大切さを訴え続ける「適材適所の会」（東京都世田谷区、加藤政実会長）はこのほど、都内で木育イベント「日本の木の日」を開催した。
全国的にも米材クリア主体のセールは今では珍しくなったが、そうした「ホットセール」を夏、冬年２回行い指揮を執る材摠木材（株）（愛知県名古屋市）の執行役員で外材製品部と市売部の石川明さんは、この夏のサマーホットセールを７月に行ったばかりだ。
国土交通省が発表した6月の新設住宅着工戸数は、前年比16・7％減の10万929戸。前年実績を12カ月連続で下回った。持ち家、貸家、分譲住宅のいずれもが前年マイナスだったものの、貸家は首都圏地域で同2・8％増と回復傾向を示した。
林野図書資料館（国立国会図書館支部林野庁図書館）。現在の林野庁が設立された１９４７（昭和22）年以前の山林局や帝室林野局、内務省（北海道国有林）が所蔵していた図書や資料を集中管理する「林野庁資料室」として１９５８（昭和33）年に設置された。森林や林業、木材産業に関する専門図書館として機能の拡充を図る一方、歴史的に貴重な明治・大正期の書籍を多数所蔵。気軽に林業の歴史や森の不思議に触れることができる。
木都・能代市の桶樽業界でも創業弘化３年（1846年）という老舗、鎌田さんは天然秋田杉を主体とする伝統的な桶樽技法に、さまざまな新しいデザイン・技法・アイデアを加えて次々に新しい工芸品を生み出している。
割りばしの使用を見直そうと、一昨年あたりから何かと話題の「マイ箸」。十数年前に環境問題をめぐって「割りばし論争」がマスコミでも激化。
松田さんは２００５年秋、札幌市南区藤野の山あいに、自ら設計して「カラマツの家」を建築した。翌年春からは、ここを事務所兼住宅にしている。
休憩時間が終わる５分前。静まった工場内。「うちはみんな働きもんだから、いまに動き出しますよ」と言うや否や、一斉に機械音が鳴り響きその静寂を破る。杭丸太加工専門の丸公（栃木県大田原市）の長谷川活一社長は“少量でも即納”がモットー。
「新緑の猊鼻渓（げいびけい）」―ポスターの端に記されたその文字とともに写るは一面の緑と、その真ん中に浮かぶ小舟。これはぜひ訪れてみたいと、列車を乗り継いで現地へ。
外材の供給事情が激変していくなか、タルキ、間柱など汎用性の高い国産材製品の供給体制が急ピッチで整備されている。
東京木材問屋協同組合（吉条良明理事長）はこのほど、７月の問屋相場を発表した。今月は合板７品目、北洋材３品目、米材（原木）１品目が値上げ、米材（製品）２品目が値下げした。
「森林ボランティア活動は、作業体験に終わらず、森を知ることや計画づくり、見直すことまで、プロセス全体を見渡しながら楽しんでほしい。そしてフィールドの周りにも目を向けてほしい」
林材新聞社はこのほど、神奈川県のＰＴＡ関係の母親を中心に設立された「こどもりクラブ」の自然環境教育活動を支援するため、子ども向けの無料媒体「こどもり新聞」の発行をお手伝いする。同クラブは、自然環境の大切さを子どもたちに伝えていく活動を地道に行っており、現在、関東地区を第１期として約１２０校の小中学校に「けん玉」をプレゼント、また、それに合わせて「こどもり新聞」を配布することを計画中だ。
国土交通省はこのほど、平成２０年度第１回の「超長期住宅先導的モデル事業」の採択事業の結果について、応募６０３件の中から４０件を認めたことを明らかにした。
埼玉県秩父市の今宮神社の境内にそびえ立つ大ケヤキ。樹齢はおよそ１０００年。県の天然記念物に指定されている。
林野庁はこのほど主要木材の短期需給見通し（平成２０年第３四半期及び第４四半期）を策定。今年の新設住宅着工戸数を１０４～１０８万戸台と想定したなかでの需給予測値は「各材とも在庫調整の傾向が強い」（委員）と軒並み前年実績を下回る数字が示された。
国土交通省が発表した５月の新設住宅着工戸数は、前年比６・５％減の９万８０４戸で１１カ月連続で前年実績を下回った。
東京国際フォーラム。７つのホールや３４の会議室のほか、美術館やショップ、レストランを備えた、東京の文化情報を国際規模で発信するコンベンション＆アートセンター。
新設住宅着工戸数に占めるマンションの割合は年々増加傾向にある。特に昨年４月には２万３３９１戸となり、新設住宅着工戸数の２１・８％がマンションとなった。
国内最大級の国産材専門メーカーである協和木材（福島県東白川郡）の佐川広興社長は「製品価格の下落と原油価格の急騰がここまで厳しいとは思っていなかった」と約１年半前の新工場設立当初を振り返る。
新聞の購読申込はこちらから
Copyright © 2003- Rinzai Shinbunsha Co., Ltd. All Rights Reserved.サイト内に掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。
